検便の必要性とは？食品業界・保育・福祉施設における役割と最新情報を解説

2025.02.17 / 最終更新日：2025.02.17

日常生活の中で「検便」という言葉を耳にする機会は、あまり多くないかもしれません。

しかしながら、食品業界や医療・福祉施設など、社会を支えるさまざまな現場では「検便の必要性」が常に重視されています。

加えて近年では、新型コロナウイルス感染症がきっかけで衛生管理への意識が高まったこともあり、食中毒や感染症を予防するために検便を活用する動きがさらに広がってきています。

本記事では、検便の必要性や実施が推奨される場面、さらに最新の情報を踏まえた検便の活用方法などを詳しく解説いたします。

検便とは？基本知識を解説

検便（便の検査）とは、採取した便を用いて細菌やウイルス、などの病原体の有無や、腸内環境の状態を調べる検査です。

具体的には、サルモネラ菌や腸管出血性大腸菌（O157など）、ノロウイルスといった食中毒の原因となる病原菌が含まれていないかを確認する目的で行われることが多いです。

検便を定期的に行うことで、本人が自覚症状のない保菌者であるケース（いわゆる不顕性感染）を早期に発見し、職場や施設内の集団感染を防止するうえで非常に重要な役割を果たします。

特に 食品業界や福祉施設では、検便が定期的に義務化されている ケースも多く、集団感染を未然に防ぐために 不可欠な検査 となっています。

まず挙げられるのは、食中毒や感染症の予防です。たとえば食品を扱う業務に就く方が保菌者であった場合、知らないうちに病原体が食品に付着し、多くの人に感染が拡大してしまうリスクがあります。

厚生労働省が公表している食中毒統計（毎年の食中毒事件の発生件数や原因物質の分析）によると、食中毒の原因は細菌やウイルスによるものが大半を占め、特にノロウイルスやカンピロバクター、サルモネラ菌などは常に上位に挙げられています。

これら病原体に対する早期発見と拡散防止には、検便が最も有効な手段の一つなのです。

さらに、医療・介護施設や学校給食など、大勢が集団で利用する現場では、検便を定期的に行うことが法律やガイドラインで求められている場合もあります。

特に学校給食の現場では、大勢の子どもたちが同じメニューを口にすることになるため、一人でも保菌者が含まれていると大きな集団感染へと発展する恐れがあります。

衛生管理体制を強化し、利用者や施設利用者の安全を守るためにも、検便の必要性は極めて高いのです。

以下の施設では、 検便の定期的な実施が義務付けられている ことが多くあります。

食品衛生法では、食品を取り扱う従事者に対して定期的な健康診断とともに検便の受診が推奨されています。

実際の実施頻度は業種や自治体の条例によって多少異なりますが、一般的には半年に1回程度の実施が多いとされています。中には、飲食店などで独自に月1回の検便を義務付けているところもあります。

また、保育園や介護施設など、特に感染症リスクが高い場所では、より頻繁な検査が行われることもあります。

近年では、ノロウイルスの流行シーズン（冬季）など、リスクが高まる時期に合わせて集中的に実施するケースも増えています。

業種や自治体の条例によって異なりますが、一般的な検便の頻度は以下の通りです。

検便では主に食中毒原因菌の有無や、ウイルス性の感染症が疑われる場合の確認などが中心となります。

しかし、検便はそれだけでなく、便に含まれる潜血（血液の混入）や、腸内環境の状態を把握するための検査にも活用されるケースがあります。

たとえば大腸がん検診の一環として便潜血検査を行うことで、大腸ポリープや大腸がんの早期発見が可能となります。

便の状態を定期的に確認することは、がん検診のみならず、生活習慣病などの早期兆候を見つけるうえでも大変有用です。腸内フローラ（腸内細菌叢）のバランスを測定し、食生活改善につなげる検査サービスも近年注目を集めています。

検便では、主に 食中毒の原因となる細菌・ウイルス の有無を確認します。